2014年4月14日月曜日

会計学(一般原則)

みなさんこんにちは。

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今回は会計学一般原則のテーマから、出題のポイントをまとめます。


まず、会計学における一般原則とはなにがあるのか、ということですが、6+1=7個あるということです。厳密に言うと、一般原則は重要性の原則を含みませんが、セットで覚えておくと良いでしょう。
この+1の1にあたるのが、重要性の原則
出題ではよく、"重要性の乏しいものについては、簡便な方法での記録も許される。"のような形で出題されることが多いようです。
また、この重要性の原則によって生じた簿外資産と簿外負債は、許されるということです。(逆に、架空負債と架空資産は許されない。)

今度は6+1の"6"にあたる部分を見てみましょう。
真実性の原則、正規の簿記の原則、資本と利益区別の原則、明瞭性の原則、継続性の原則、保守主義の原則、単一性の原則、以上の6つの原則があります。
各原則の内容は、今回省略します。


過去問などを説いていて感じたことは、各原則に絡んだ問題が提出されており、特に選択肢に入りやすいと思われるのが、"継続性の原則に関して、会計処理の方法を当該期に変更可能かどうか(適正な理由に基づいて変更可能)"、そして"単一性の原則=実質一元・性質多元"などは頻出な箇所なのかと思いました。
また、真実性の原則という名がついている原則ですが、ここにいう真実性とは、絶対的な真実ではなく、「相対的な真実」であることにも注意が必要です。

保守主義の原則で重要になるのは、おそらく定率法と定額法による減価償却費の計算方法だと思われます。
どちらがより、保守主義よりかということが頻繁に問われています。(定率法がより保守的)

保守主義の原則という原則がありましたが、これによって将来予想される損失を考慮した会計処理をしなければなりませんが、保守主義の原則を厳格に適用しすぎると、またこれダメな会計になってしまう。
そして、一般原則に重要性の原則は含まれない。

問題の出題のされ方として感じたのは、7つある一般原則を入れ替えて説明する選択肢が登場すること、また、重要性の原則があたかも一般原則であるかのような選択肢は間違いである。あくまで重要性の原則とは、正規の簿記の原則の注解という位置づけでしかないということは覚えておく必要があると思います。



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