会計学（資産会計）

みなさんこんにちは。
今回も会計学です。

会計学の資産会計に関する問題を解き、ポイントだと感じた箇所を少しまとめます。
このメモは随時、書き足していこうと考えています。

まず、重要になるのは"資産の評価基準"という基準を覚えることではないだろうか。
前回、会計の一般原則７つ（真実性の原則、明瞭性の原則、保守主義の原則．．．など）が重要であったように、この資産会計でも、資産を評価するときに基準となるものを頭に入れておく事が大切になる気がする。
会計に登場する資産には、資産といっても様々な形態の資産があり、資産ごとに適用する基準が異なるようである。
したがって、この資産にはあの基準を適用する、といった選択肢が度々登場しているようだ。

その基準だが、早速見てみる事にする。
・原価主義
・時価主義
・低価主義
・割引現価主義
以上４つの考え方がある。
ちなみに低価主義は廃止されているらしい。これら４つの主義の特徴（長短など）を覚えておくと、選択肢を切りやすいと思われる。
原価主義に関して言及すれば、原価主義（ちなみに評価基準の原則は原価主義）は取得した資産を取得した時の価額で評価するため、客観的な検証可能性に優れている反面、価額が変動する変動相場制を導入している場合には、不都合な課税がされたりとなにかと不都合が生じる。

イメージとしては、原則的には原価主義を用い、市場価値のある資産については（売買目的有価証券など）時価主義を用い、回復見込みのない著しく価額の低下した資産についての評価は低価主義による、という感じで全体を見ればいいのかもしれない。

資産の会計には、正常営業循環基準と、ワンイヤールールがある。
経験上、結構頻出と思われる。
正常営業循環基準を適用するケースは、ある企業の営業によって得た資産は、まずこの基準に当てはめる。
本営業以外に得た資産は、ワンイヤールールを適用する、という風に覚えておくといいかもしれない。

金融資産はいつ発生するのか、という議論も、出題の多いテーマかもしれない。
発生する時点として、二つの時点がある。
一般的に金融資産における金銭債権は、現実に引き渡しや役務の提供が行われた時点で発生するが、デリバティブ取引など、それ自体を資産とする性質を持っているものにたいしては、契約を締結したときに発生する。

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